サステナビリティコーディネーターとは？仕事内容・必要なスキル・転職への活かし方を解説

「サステナビリティコーディネーター」という名称は、資格や検定のように誤解されがちですが、特定の国家資格や公的認定制度に基づくものではなく、役割・職務の名称として使われている言葉です。環境や社会課題の文脈で、調整役や推進役を担う人材を指しており、その定義や業務範囲は職場や地域によって異なります。

国際的には「サステナビリティ・マネージャー」や「サステナビリティ・オフィサー」と近い概念として扱われることが多く、近年の日本においては、観光振興や地域づくりの現場でその存在が注目されるようになりました。

たとえば環境省が参画する「持続可能な観光地域づくり」推進事業では、観光庁や地方自治体がサステナビリティ指標（GSTCなど）に基づいて地域評価を行い、その中心的役割を担う人材を「サステナビリティコーディネーター」と位置づけています。

参照：観光庁「持続可能な観光地域づくり推進に関する取組」

この職種が注目されるようになった背景には、以下の要因があります：

• 地方創生や観光地のオーバーツーリズム問題に対する持続可能な解決策の必要性
  
• SDGsやESGといった国際的な持続可能性評価基準の浸透
  
• 組織の社会的責任（CSR）や人的資本経営への関心の高まり

これらの流れを受け、観光業のみならず、企業や自治体における環境・社会的課題への対応を推進するための「総合調整役」として、サステナビリティコーディネーターが求められるようになってきています。

観光業界や自治体主導の地域活性化では、現場の課題を把握し、関係者と協働して持続可能な観光地域づくりを支える役割として「サステナビリティコーディネーター」が配置されるケースが多くあります。観光指標（例：GSTC＝Global Sustainable Tourism Councilが策定した国際的な持続可能な観光の評価基準）を使った評価や施策提案など、地域に根差した実務的な推進役であり、現場での調整や情報収集、住民との対話が主な仕事です。

一方、これらの取り組みの方向性やフレームワークを構築する立場にあるのが「サステナビリティオフィサー」です。たとえば、自治体における観光推進計画やSDGs方針において、全体方針を設計・監督する役割を担うことが多く、サステナビリティコーディネーターとは上下関係ではなく、現場と戦略の橋渡しをする補完的な関係にあります。

企業や行政の中でサステナビリティに取り組む場合、「サステナビリティオフィサー」が経営層や企画部門に近い立場から方針立案や全社戦略の調整を行うのに対し、「サステナビリティコーディネーター」は現場の施策実行や各部門との連携推進など、戦略の実装を支える現場調整役として機能します。

たとえば、企業がESG対応の一環として脱炭素やダイバーシティ推進を進める際、サステナビリティオフィサーがKPIや開示戦略を設計し、コーディネーターが社内研修や具体的施策の実行・モニタリングを担当するといった役割分担が想定されます。

「サステナビリティ」は複数の部門やステークホルダーを巻き込むテーマであり、現場調整力の高いサステナビリティコーディネーターの役割は非常に重要です。地域住民、企業、行政、NPOなど多様な立場の利害を調整し、プロジェクトの合意形成を促進する立場として、いわば“実行と合意の推進エンジン”を担っています。

ここでもサステナビリティオフィサーは、プロジェクト全体の方向性を定めたり、ステークホルダーに対して企業としての姿勢を示したりする役割を持ちます。つまり、両者は実行フェーズと戦略フェーズを連携する役割分担で機能し、両方が揃って初めてサステナビリティ戦略が組織内外で機能する構造です。

サステナビリティの取り組みは、多様な関係者を巻き込むのが前提です。サステナビリティコーディネーターは、立場や関心の異なる人々の間で、対話を重ねながら合意形成を進める「つなぎ役」として機能します。

たとえば、地域の再生可能エネルギー導入を検討するプロジェクトであれば、

• 行政：補助金制度や法令面の調整
• 地元企業：導入コストや設備スペースの確保
• 住民：景観や騒音への懸念

といった、それぞれ異なる関心や立場を持つ関係者が登場します。

このような状況で、サステナビリティコーディネーターは単なる説明係ではなく、「どうすれば全員が納得できる形にできるか」を探りながら、意見を引き出し、論点を整理し、実行可能な選択肢へ落とし込む必要があります。そのため、ファシリテーション力、傾聴力、関係構築力といったコミュニケーションの総合力が問われます。

サステナビリティコーディネーターは、現場での調整や実行に加え、施策の説得力や正当性を支えるための「基礎知識」や「評価基準」の理解が欠かせません。現場の提案や報告においても、一定の専門性が求められます。

たとえば、地域資源を活かした観光振興プロジェクトを立ち上げる際には、次のような知識が実務で活用されます：

• SDGsやESGの基本概念
  国際的なトレンドや投資家の視点を踏まえたプロジェクト設計・提案に必要です。たとえば、企業連携を進める際に「ESG対応の一環として実施する意味」を示せることが信頼獲得につながります。

• GSTC（Global Sustainable Tourism Council）などの評価指標

  観光地の持続可能性を第三者的に評価するための国際基準。現状分析や改善提案を行う際、指標に基づいた根拠ある議論ができるかどうかが、地域内外からの信頼を左右します。

• 環境評価や資源循環に関する基礎知識（LCA、サーキュラーエコノミーなど）

  たとえば、地場産品の流通構造や観光施設のエネルギー利用に対して、「どこに環境負荷があるか」「どう最適化できるか」を読み解く力は、プロジェクトの持続性を高める上で有効です。

これらの知識は、アカデミックに学ぶだけでなく、実務の中でどのように使うかを理解し、他者に説明できるレベルでの理解が求められます。特に自治体や企業と連携する場面では、「理解している」だけでなく「根拠をもって語れる」専門性が信頼性につながります。

サステナビリティに関する取り組みは、計画を立てて終わりではなく、多くの現場課題と向き合いながら「継続的に実行していく力」が求められます。ときには制度や予算の制約の中で、想定どおりに進まないことも珍しくありません。

たとえば、地元の観光関係者や事業者を対象に、サステナビリティに関する研修やワークショップを企画・実施し、参加者とともに持続可能な地域運営のあり方を検討するといった場面でも、

• 予定していた講師が直前で来られなくなった
• 参加者が想定より少なかった
• 地域の交通アクセスや設備が不十分だった

といった想定外の事態は日常的に起こります。そうした場面で、サステナビリティコーディネーターは、計画を現実に落とし込み、リスクに対応しながら、関係者と共に柔軟に舵を取っていく力が問われます。

このように、サステナビリティコーディネーターは「現場で人と動きながら、成果をつくる」職種であるため、文書作成や資料設計といった静的な業務にとどまらず、課題に即応する臨機応変さ、巻き込み力、そして諦めずにやりきる実行力が評価されます。

サステナビリティコーディネーターには、特定の決まったルートや資格があるわけではなく、さまざまな分野での経験や専門性を活かして転身するケースが多く見られます。

以下は、これまでに実際に公表されている自治体・地域の事例などから見られる主な前職の傾向です：

• 自治体職員（観光、環境、地域振興分野）

  行政の現場で地域課題に向き合ってきた経験を活かし、政策と現場の橋渡し役として活躍するケースがあります。

• NGO/NPOのプロジェクトコーディネーター

  社会課題に向き合う現場経験と、ステークホルダーとの調整・合意形成力が評価されています。

• 観光関連企業や地域商社の企画職

  地域資源の活用や観光戦略に携わった経験が、持続可能な観光地づくりに直結する形で活かされます。

• 環境コンサルティング、ESG/CSRアドバイザー

  サステナビリティ関連の専門知識や評価指標の扱いに長けており、戦略実装面で貢献しています。

これらの前職に共通するのは、「持続可能性」や「地域課題」に対する関心を土台に、現場で実行を支える力や他者との協働経験を有していることです。

※これらの前職は一例であり、必ずしも専門職経験が必要なわけではありません。実際には、教育、福祉、IT、メーカー、金融など異業種の出身者であっても、関心や調整力、プロジェクト運営経験などを活かして地域・組織と関わるケースはあります。求められるのは、サステナビリティに関する意欲と、関係者と丁寧に協働する姿勢です。 たとえば、「異なる部門間でのプロジェクト調整」「地域活動への参加経験」「社内での環境推進活動」といった経験は、求人票や面接の場で歓迎されることもあり、現場での調整力や実行力を示す具体例として評価されやすい傾向にあります。特に「持続可能性のテーマに対して、自ら関わろうとした実績があるかどうか」は、実務未経験の方がアピールする際の重要な視点となります。

このように、経験職種よりも「何に関心を持ち、どのように関わってきたか」が重視されるのが、この職種の特徴のひとつです。

「サステナビリティ・コーディネーター」は、観光庁が推進する「持続可能な観光地域づくり」施策の中で、地域の実行主体やマネジメント体制の中核として位置づけられることのある職務的な役割名称です。国家資格や全国統一の認定制度があるわけではありませんが、観光庁のガイドラインに基づくモデル事業では、サステナビリティ推進に関する研修や人材育成が組み込まれており、その中でコーディネーターとしての機能を担う人材が明示的に求められています。

【補足】観光庁は2020年以降、「日本版持続可能な観光ガイドライン（JSTS-D）」を策定し、地域における持続可能な観光地経営の基準を整備してきました。2025年現在も、JSTS-Dの実践モデル事業や研修プログラムが継続されており、地域の中でサステナビリティ・コーディネーター的な役割を担う人材の育成・発掘が重要視されています【※1】。その活動は、国際的なGSTC（Global Sustainable Tourism Council）基準とも整合性を持っています。

参照：観光庁「持続可能な観光地域づくり推進に関する取組」

PMP（Project Management Professional）は、米PMI（Project Management Institute）による国際的なプロジェクトマネジメント認定資格です。計画立案・実行・リスク管理・利害関係者対応といった、横断的な実行スキルを証明できます。

サステナビリティコーディネーターのように、関係者を巻き込みながら継続的にプロジェクトを推進する職種では、必ずしも年数だけで評価されるのではなく、「具体的に何を実行できるか」が重視される傾向があります。その点で、PMPや国内のプロジェクトマネジメント系資格は、計画立案・進行・リスク対応といった実務的スキルを体系的に学び、可視化する手段として有効です。

参照：PMI Japan（PMP資格について）

現在は、観光庁や地方自治体のプロジェクト支援人材（会計年度任用職員や地域おこし協力隊等）として募集されるケースが多いですが、近年は民間企業においても「サステナビリティ推進担当」「ESG実行支援担当」など、サステナビリティ・コーディネーターに近い職務内容を担うポジションの求人が見られるようになっています。今後は、TCFD・人的資本開示・GHG排出管理といった社内実行業務の拡大に伴い、社内調整型の実務担当者の需要がさらに高まることが予想されます。

• TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）：企業が気候変動による財務リスクと対応戦略を開示する国際的枠組み。投資家対応や経営戦略の一環として、多くの上場企業で実務担当者が配置されています。

• 人的資本開示：従業員のスキル、ダイバーシティ、働き方など「人」に関する情報を財務情報と並んで外部に開示する仕組み。ESG投資や統合報告の中核テーマの一つです。
  
• GHG排出管理（Greenhouse Gas Management）：企業が排出する温室効果ガス（Scope1～3）の算定・開示・削減活動を行うプロセス。国際基準（GHGプロトコル）に沿った対応が求められ、実務人材の採用が進んでいます。

参照：内閣官房　非財務情報可視化研究会　「人的資本可視化指針」、経済産業省「伊藤レポート 3.0（SX 版伊藤レポート）」

サステナビリティコーディネーターは、一般的な職種分類には属さないため、「名称」ではなく「職務内容」や「背景文脈」で探すのがコツです。

• 公共分野の場合：「地域づくり」「観光地域マネジメント」「サステナブルツーリズム推進員」などの文言に注目
  
• 企業の場合：「ESG推進担当」「サステナビリティ戦略室支援」「環境経営サポート」などで、推進・調整・企画というキーワードが入っている職種
  
• NPOや中間支援団体では、「地域プロジェクトコーディネーター」「社会課題解決事業の伴走者」として募集されるケースもあります

サステナビリティコーディネーターに関する求人は、まだ一般的な職種分類に定着しておらず、求人タイトルや部門名が多様なのが特徴です。

当社でも、ESG推進や地域連携などの文脈で、同様の職務内容を含むポジションをご紹介することがあります。

そのため、募集要項の中身を丁寧に読み解くとともに、希望や経験をもとに職務の適合性を個別に相談できるエージェントの活用も効果的です。

職務経験が直接的にサステナビリティ分野に結びつかない場合でも、以下のような経験は、実際の採用で評価されることがあります。

• 異なる立場の人とプロジェクトを進めた経験（例：複数部署を巻き込んだ業務改善、地域団体との協働など）

• 自主的に課題を見つけて提案・実行した経験（例：社内での環境配慮活動の提案、地域イベントの運営など）

• SDGsや地域課題に関する研修・学びに継続的に取り組んでいる姿勢

これらは書類や面接でも具体的に問われることがあるため、経験の棚卸しを「誰と、何を、どう実行したか」の視点で整理しておくとよいでしょう。

サステナビリティコーディネーターは「有資格者」や「専門職」というよりも、共感力と実行力を備えた推進役としての姿勢が重視されます。

• 志望動機では、「なぜその地域・団体・企業で取り組みたいのか」を具体的に説明する

• 履歴書・職務経歴書では、プロジェクトや調整業務における「自分の役割と工夫点」を明示

• サステナビリティへの関心を示す具体的な行動（研修受講、地域活動参加など）があれば、積極的に書く

実際に現場では、スキルよりも「人と信頼関係を築けるか」「最後まで粘り強く進められるか」が問われることが多いため、人柄や姿勢の伝え方が重要です。

サステナビリティコーディネーターは、立場や業界を問わず幅広い人材が担うことができる職種ですが、いくつかの共通する志向性や強みが、現場での成果に大きく影響します。

以下に挙げるのは、この職種において評価されやすい考え方や行動特性です。自分のこれまでの経験や価値観と照らし合わせて、適性のイメージをつかんでみてください。

• 現場での実践を通じて社会課題に取り組みたいと考えている人

  たとえば「脱炭素を自分の仕事に結びつけたい」「観光地の環境負荷を減らす取り組みを進めたい」など、理念だけでなく具体的な場や課題にコミットしたいという意志が重要です。

• 異なる立場の人の考えを理解し、共通点を見つけて協働できる人

  企業、自治体、住民、NPOなど、サステナビリティに関わる人々の立場は多様です。その間に立ち、対話を通じて信頼を築き、合意をつくり出す力が評価されます。

• 構想だけでなく、実行と継続に強みを持つ人

  サステナビリティの取り組みは一度で完結せず、課題と向き合いながら継続的に改善していくものです。周囲と連携し、状況に応じて柔軟に計画を進められる人が重宝されます。

このような姿勢や考え方は、特定の職種経験や資格に依存せず、これまでのキャリアの中で身につけてきた力として表現することが可能です。

自身の経験を「こうした強みの証明」として位置づけていくことが、転職活動においても重要なステップとなります。